【2024年最新版】東京海上日動火災保険の年収・給与を解説！平均年収863万円

就活生・転職希望者から高い人気を誇る東京海上日動火災保険。結論、年収は日本トップレベルです。在籍者へのヒアリングも踏まえ、初任給・平均年収・中途採用時の年収・職種別年収・残業・福利厚生等をを徹底解説します。

東京海上日動火災保険のことが知りたい、転職を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

本記事の要点はこちら

東京海上日動火災保険の年収・年収推移は？

東京海上日動火災保険は上場企業なので平均年収が公開されています。有価証券報告書によると、2023年度3月期における東京海上日動火災保険の平均年収は863万円となっています。

年度	平均年収	平均年齢
2023年度3月期	863万円	42.3歳
2022年度3月期	830万円	42.1歳
2021年度3月期	773万円	41.9歳
2020年度3月期	758万円	42.0歳
2019年度3月期	817万円	41.8歳

dodaが公表しているIT/通信業界の平均年収は436万円、国税庁の民間給与実態統計調査による日本人の平均年収は458万円なので、日本における一般的な年収水準を大きく上回る企業であると言えます。

東京海上日動火災保険の職種別・年齢別平均年収は？

オープンワークに登録されているデータを参照すると、以下の通りです。

職種	平均年収
営業	724万円
サービス	654万円
事務	565万円
損害	485万円
エリア総合職	435万円

年齢別で見てみると、20代でも平均700万円前後の年収を得られる可能性が高いことが分かります。

年齢帯	平均年収
25歳	475万円
30歳	666万円
35歳	832万円
40歳	976万円
45歳	1,102万円
50歳	1,197万円
55歳	1,218万円

東京海上日動火災保険の役職別の年収は？

東京海上日動火災保険の役職別年収です。年収1,000万円台は課長代理クラスで到達、年収2,000万円台は部長クラスで到達するようです。

役職	年収	年次
役職無し	400~550万円	1~2年目
副主任	550~650万円	3~6年目
主任	650~800万円	6~7年目
課長代理	800~1,100万円	8~13年目
課長	1,200~1,600万円	評価による
次長	1,600万円～	評価による
部長	2,000万円～	評価による

東京海上日動火災保険はどんな会社？

東京海上日動火災保険株式会社は、損害保険事業を中心に展開しており、自動車保険、火災保険、海上保険、個人向け事故保険など幅広い種類の保険商品を提供しています。また、企業向けのリスク管理サービスも提供しています。

東京海上日動火災保険は、国際的にも積極的な展開を行っており、世界各国に子会社や支店を持っています。これにより、国際ビジネスを行う企業に対する保険サービスも提供しています。

会社名	東京海上日動火災保険株式会社
本社	東京都千代田区大手町二丁目6番4号
代表者	広瀬 伸一
従業員数	16,645名
資本金	1,019億円

東京海上日動火災保険の平均年収は863万円

東京海上日動火災保険は上場企業なので平均年収が公開されています。有価証券報告書によると、2023年度3月期における東京海上日動火災保険の平均年収は863万円となっています。

dodaが公表しているIT/通信業界の平均年収は436万円、国税庁の民間給与実態統計調査による日本人の平均年収は458万円なので、日本における一般的な年収水準を大きく上回る企業であると言えます。

年度	平均年収	平均年齢
2023年度3月期	863万円	42.3歳
2022年度3月期	830万円	42.1歳
2021年度3月期	773万円	41.9歳
2020年度3月期	758万円	42.0歳
2019年度3月期	817万円	41.8歳

東京海上日動火災保険と競合他社の年収比較

東京海上日動火災保険と、競合他社との年収比較です。業界最大手ということで、最も高い平均年収であることが分かります。

社名	平均年収（2023年3月期）
東京海上日動火災保険	863万円
三井住友海上火災保険	747万円
あいおいニッセイ同和損害保険	669万円
損害保険ジャパン	637万円

東京海上日動火災保険の年収、給与・業務内容

東京海上日動火災保険（総合職グローバルコース）の年収がどう決まるのか、解説していきます。東京海上日動火災保険の年収は一般的な年収構成になっており、基本給＋残業代＋賞与（年二回）となっています。

東京海上日動火災保険の賞与・ボーナス

東京海上日動火災保険の賞与支給は年2度となっており、評価によって賞与額が決定されます。大体基本給の5～6か月分支給されます。期初に立てた目標を達成したかどうかを上長との面談の中で確かめた後、評価が決定され賞与額に反映されることになります。とはいえ、評価が高くても大きく賞与額が変動することはないようです。

人事評価による差はあまりつかないです。ハイパフォーマーにとっては不利、ローパフォーマーにとっては有利な制度です。組合が強くなかなかドラスティックな制度改定ができない状態です。

出典：オープンワーク

東京海上日動火災保険の職種別・年齢別年収

オープンワークに登録されているデータを参照すると、以下の通りです。

職種	平均年収
営業	724万円
サービス	654万円
事務	565万円
損害	485万円
エリア総合職	435万円

年齢別で見てみると、20代でも平均700万円前後の年収を得られる可能性が高いことが分かります。

年齢帯	平均年収
25歳	475万円
30歳	666万円
35歳	832万円
40歳	976万円
45歳	1,102万円
50歳	1,197万円
55歳	1,218万円

東京海上日動火災保険の役職別年収

東京海上日動火災保険では役職が大きく7つに分かれています。

新卒では役職無しでスタートし、3年目に副主任に昇格します。徐々に昇給し、30歳頃にはほぼ確実に年収800~900万円弱まで到達します。以下は東京海上日動火災保険の役職毎の年収イメージです。

役職	年収	年次
役職無し	400~550万円	1~2年目
副主任	550~650万円	3~6年目
主任	650~800万円	6~7年目
課長代理	800~1,100万円	8~13年目
課長	1,200~1,600万円	評価による
次長	1,600万円～	評価による
部長	2,000万円～	評価による

東京海上日動火災保険で年収2,000万円は達成できる？

結論、部長クラスか海外駐在に行くことで達成できます。海外駐在の期間は年収含め待遇が圧倒的に良くなるので、実質的に年収2,000万円が可能でしょう。部長クラスになるとほぼ間違いなく年収2,000万円に到達しますが、ここまで辿りつける人はほんの僅かです。

東京海上日動火災保険のグローバル総合職は転勤が多い？

地方・海外と転勤の辞令が出されることは珍しくないので、東京で働きたいという強い気持ちのある人は事前に知っておいた方が良いかもしれません。

東京海上日動火災保険のサービス内容

東京海上日動火災保険が提供するサービス内容の具体的内容について解説します。

部門名	事業内容
営業部門	クライアントのリスクコンサルティグと販売網の拡充・強化の二つをミッションに、 様々な営業方法を実践し価値を生み出しています。
損害サービス部門	事故を解決に導く役割を担う。弁護士、医師等、社外ブレーンと連携して 様々な事故を円満解決に導きます。
コーポレート部門	会社運営・企画等を担う中核部門。グループの強固な経営基盤の構築、 グローバル経営を支えています。

東京海上日動火災保険の初任給

東京海上日動火災保険の初年度年俸は、同社のリクナビHPに掲載されています。

東京海上日動火災保険の女性の働きやすさ

東京海上日動火災保険は女性が非常に働きやすいという意見が多くあります。ただ、まだまだ営業職は猛烈な働き方をする側面もあるため、子育て中の女性等には少し厳しいという意見もあります。

結婚や子育てをしながら働いている女性社員は多い。そういった社員に対して周りの理解も深く、突然の休みや時短勤務などにも柔軟に対応していると思う。

出典：オープンワーク

直近は女性の管理職を増やすため、女性の営業担当を増やしてきている。ただし、昭和の営業スタイルは変わっておらず、毎週宴会やゴルフが入っており、女性の働き方としては厳しい。

オープンワーク

東京海上日動火災保険の海外駐在手当

東京海上日動火災保険の年収を大きく引き上げるのが海外駐在手当です。主に以下の海外駐在手当が存在します。

海外勤務手当

東京海上日動火災保険では現地給与は現地通貨で支払われ、それに加え現地と日本との物価差に応じた海外勤務手当が支払われます。

家賃等補助手当

東京海上日動火災保険では現地の住居費を会社が負担します。負担可能額は赴任国や役職、家族構成等によって異なりますが、大体30~60万円程になります。

教育費用手当

家族帯同で駐在する場合、東京海上日動火災保険が学費を全負担します。駐在員の子どもはインターナショナルスクールに通うことが多いので、200~300万円/年程が支給されることになります。

危険地域手当

アフリカ、南米等危険を伴う赴任をする場合は30~60万円/月程の危険地域手当が支給されます。新興国か先進国、どちらに駐在するかによって生活や貯金額が大きく変わってきます。新興国に駐在し貯金に勤しめば、帰国するまでに数千万円の資産を築くことも可能です。

東京海上日動火災保険の福利厚生

東京海上日動火災保険の福利厚生は公式HPによると以下の通りです。日系大手企業なので、福利厚生は非常に手厚いです。額面年収以上に、日々の生活をサポートしてくれる制度が沢山あります。

東京海上日動火災保険の採用大学

東京海上日動火災保険の採用大学実績は以下の通りです(大学通信より)。上位大学出身の社員を採用しており、非常にレベルの高い組織と言えます。

順位	大学名	就職者数
1位	早稲田大	64人
2位	慶應義塾大	47人
3位	同志社大、関西学院大	28人
5位	大阪大、南山大	15人
7位	東京大、中央大、立教大	14人
10位	上智大	13人
11位	明治大、立命館大	12人
13位	京都大、青山学院大	11人
15位	広島大、法政大	8人

東京海上日動火災保険は激務？残業多い？離職率高い？

東京海上日動火災保険は激務という意見もあります。ただ、公式データによると月間平均残業時間は20時間程となっており、激務と言える水準ではないことが分かります。

年度	月間残業時間
2022年度	24.0時間
2021年度	23.1時間
2020年度	22.6時間
2019年度	20.3時間

離職率も2~3％前後と高い水準ではありません。

年度	離職率
2022年度	3.2%
2021年度	2.7%
2020年度	2.0%
2019年度	2.1%

東京海上日動火災保険はやばい？厳しい？

東京海上日動火災保険はネット上で「やばい」「厳しい」「すごい」と書かれることもあります。書かれる理由は以下と推測されます。

こちらについては後日別記事で解説していきます。